■靖国神社
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焼き払い計画とローマ教皇庁
終戦後も靖国神社が存続したことについて、以下のような逸話が語られている。
戦後に日本を占領したGHQは、1945年、靖国神社を焼き払いドッグレース場を建設する計画を立てていたが、賛否両論が巻き起こり収拾が付かなくなっていた。そこでローマ教皇庁代表であり上智大学学長でもあったブルーノ・ビッテル（Bruno Bitter、英語読みでビッターとなっている場合あり）神父とメリノール宣教会のパトリック・バーン (Patrick Byrne) 神父に意見を求めることになった。ビッテル神父は「いかなる国家も、その国家のために死んだ戦士に対して、敬意を払う権利と義務があると言える。それは、戦勝国か、敗戦国かを問わず、平等の真理でなければならない」「靖国神社を焼却する事は、連合国軍の占領政策と相容れない犯罪行為である」と述べ、次の言葉で締め括った。
「靖国神社が国家神道の中枢で、誤った国家主義の根源であるというなら、排すべきは国家神道という制度であり、靖国神社ではない。我々は、信仰の自由が完全に認められ、神道・仏教・キリスト教・ユダヤ教など、いかなる宗教を信仰するものであろうと、国家のために死んだものは、すべて靖国神社にその霊をまつられるようにすることを、進言するものである」
この進言により靖国神社は焼き払いを免れたという。バーン神父もビッテル神父と同趣旨の進言をした。さらに1951年、ローマ教皇庁はあらためて1936年の「祖国に対する信者のつとめ」訓令を再確認している。
■内幕 日本を操ってきた権力の裏面史 加納明弘＋高野孟著より
●ニクソンにつながるウィロビー資金
その名はブルーノ・ビッテル
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それは５３年１１月の新興宗教霊友会をめぐる「赤い羽根事件」とよばれるスキャンダルがきっかけであった。この事件は霊友会が赤い羽根共同募金に協力しながら、その募金の一部を会幹部が横領していたことが発覚し、ここから霊友会の脱税等の不法が検察の手によってあばかれていったのであった。この霊友会事件の捜査過程で、ひとりの外国人神父が外為法違反で逮捕される。外遊した霊友会会長小谷喜美に、５、０００ドルのヤミドルを仲介したというのがその容疑であった
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この神父の名はブルーノ・ビッテル。ドイツ生まれのカトリック神父で、上智大学の母体・財団法人上智学院の院長を４２年以来つとめている。終戦後は駐日ローマ法王代表、バチカン公使代理をもつとめて、ＧＨＱ、とりわけウィロビーと深い関係をもった人物である。
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Ｇ２とビッテルが深い関係にあったということは、Ｇ２翼下の謀略部隊として悪名高いキャノン機関の本拠であった本郷の旧岩崎邸の買収にあたったのが実はビッテルであり、その門には、「日本聖公会修道院」の看板が揚げられていたことにはっきり示されている。
■バチカンの秘密 見えざる世界帝国の真実 赤間剛著より
＜１＞バチカンの極東戦略
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カトリック教会の戦闘的修道会として有名なイエズス会の経営する上智大学を復興させた元院長・ブルーノ・ビッテル神父は、その著『マッカーサーの涙』の中で、同大学の復興が、
「極東の大国日本の首都東京の中心を占める上智大の敷地はボルシェビキの東進を押える重要な拠点」であり、カトリックのなすべきことは「ソ連製の共産主義に対して日本の文化を死守する闘争である」といっている。
■考察
キャノン機関、岩崎邸といえば、次に絡むのはライカビルでしょう。
